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お荷物

機内持ち込み手荷物、チェックインバゲージ、特殊手荷物、手荷物の遅延、紛失等のサポートなど、お荷物に関する情報です

機内持ち込み手荷物

お客様は、重量が8 kg以下で下記のサイズの手荷物1個を、機内に持ち込むことができます。

  • 長さ55 cm以下
  • 高さ35 cm以下
  • 幅25 cm以下


サイズおよび重量について

機内に持ち込まれる手荷物は、ハンドル、サイドポケット、キャスター等を含めて、重さ8 kg以下、長さ55 cm以下、高さ35 cm以下、幅25 cm以下にしてください。

下記、身の回り品を手荷物とは別に持ち込むができます。

  • アタッシュケース
  • ラップトップPC
  • ハンドバッグ
  • 12歳未満のお子様のベビーカー

搭乗ゲートの手前にて、アリタリア‐イタリア航空の空港職員がお客様の手荷物のサイズと重量を確認させて頂くことがございます。また、チェックインカウンターに設置されている、手荷物のサイズを確認できるゲージを使って、お客様ご自身でご確認頂くこともできます。 このチェックを通過できない手荷物をお持ちの場合は、ご搭乗をお断りすることがございます。


イタリアにて、AZ便小型機材(ナローボディ)運航路線に乗継されるお客様について、弊社スタッフが、経由地にて「Under the seat」のタグを手荷物(高さ36 cm、幅45 ㎝、奥行20 ㎝以内のもの)に取り付けさせていただきます。ただし、ATR72およびSaab2000を使用するフライトは対象外となります。

 

 

機内でより快適にお過ごしいただくため、また安全上の要件に準拠するために、搭乗率が高いフライトでは、お客様の機内持ち込み手荷物を受諾手荷物として搭乗ゲートでお預かりする場合がございます。 受諾手荷物としてお預かりしたお荷物には、空港スタッフがバゲージタグを添付し、受け取りに必要な控えをお渡しいたします。 長距離路線では、この措置はとられません。

機内に持ち込むことができない手荷物について

はさみ、鉛筆削り、ポケットナイフ、農具、実験用器具、スポーツ用品、工具、模造銃など、フライトの安全性に支障をきたすと考えられるものは機内に持ち込むことができません。 電子たばこ、電子葉巻、電子パイプの機内での使用は禁止されています。 ライターは、身に付けた状態でのみ機内に持ち込むことができます。 

 

他の提携会社による運航便の手荷物

共同運航便の場合は、運航している提携会社のWEBサイトをご覧ください。

 

共同運航便およびエアワン航空運航便の場合の無料受託手荷物のサイズ、重量、および個数

 

無料受託手荷物許容量:

  • お客様がご購入された航空券の料金には無料受託手荷物の権利が含まれており、その許容量は予約されたクラスによって異なります。 無料受託手荷物許容量では、総個数と総重量が制限されます。

超過手荷物:

  • お荷物の個数や重量が制限を超過する場合は、超過料金をお支払い頂く必要があります。

*目的地や運航期間によって異なります。

共同運航便

共同運航便の場合は、搭乗区間を通じて、その便を運航する提携航空会社が定める荷物規定が適用されます。ただし、その便が全面的にその航空会社によって運航されている場合に限ります。
別の航空会社が運航する乗継便の荷物規定の詳細につきましては、コールセンターまでお問い合わせください。

アメリカ発着便につきましては、航空券を販売した航空会社(航空券に航空会社のコードが記載されています)の荷物規定が適用されます。

提携航空会社の規定をご覧ください。

スカイチーム提携航空会社‐エアロフロートエアロメヒコエアヨーロッパエールフランスチャイナエアライン中国東方航空中国南方航空CSAチェコ航空デルタ航空ケニア航空KLMオランダ航空コリアンエアタロムルーマニア航空ベトナム航空 、ガルーダインドネシア航空

その他航空会社‐エティハド航空クウェート航空キプロス航空クウェート航空ダーウィン航空ブルガリア航空エアイタリージャット航空ルクスエアマレブハンガリー航空ウクライナ国際航空カーペットエアタップ航空エアバルチックエアコルシカ

 
 

液体の機内持ち込み

液体類の機内持ち込みについて

EUおよびイタリア航空局では、セキュリティ対策として、セキュリティゲートを超えたエリアや機内に手荷物として持ち込むことができる液体の量を制限しています。
この制限は、EU地域内ならびにノルウェー、アイスランド、スイスから出発するすべてのお客様が対象になります。また日本発も同様の制限がございます。

日本発については国土交通省ホームページにてご確認下さい。

液体に分類されるもの

次の品目は液体とみなされます:ジェル、ペースト(歯磨き粉など)、ローション類、個体と液体の混合物、加圧された容器に入っているもの(シェービングフォームなど)、ヘアジェル、飲み物、スープ、ジャム、シロップ類、香水、シェービングフォーム、エアゾール、その他同様の濃度を持つ製品。

 

2014年1月31日より、機内に持ち込める液体について新しい規則が適用されます。

機内に持ち込みできる液体類

下記の液体の持ち込みが可能です:

 

  • 100 ml(または100 g)までの容器に入った液体を手荷物として持ち込むことができます。 容器は1リットル未満(または18 x 20 cmのサイズ)の密封できる透明のビニール袋にお入れください。 お客様1人につき、ビニール袋1つをお持込み頂けます。
  • 医薬品、ベビーフードなどの特別な食品は機内に持ち込むことができます。ただし、それらの医薬品や食品が必要であることを証明する書類をご提示頂くことがあります。
  • 空港や機内で購入した免税品は、液体であっても持ち込むことができます。 液体類の免税品とそのレシートは、ご購入時にセキュリティバックに入れて密閉し、最終目的地に到着するまで未開封の状態にしておく必要があります。
  • 他の空港で乗り継がれる場合は、セキュリティスタッフにお知らせください。液体類の免税品は新しいセキュリティバックの中に入れ、再度密閉します。

その他の液体類、エアゾール、ジェルは、受託手荷物に含める必要があります。

詳細については、お客様が出発される空港のWEBサイトでご確認いただきますようお願いいたします。

食品

食品(乳製品・肉製品)

動物性食品(肉類、牛乳、または肉類や牛乳を使用した製品)は、感染性疾患の原因となる病原菌を媒介する恐れがあります。

これらの食品のEU域内への持ち込みにつきましては、厳しく管理されています。 こうした食品をお持ちのお客様には、荷物検査の際にご提示頂く必要があります。
詳しい情報につきましては、地域の保健機関にお問い合わせください。

アンドラ、フェロー諸島、グリーンランド、アイスランド、リヒテンシュタイン、ノルウェー、サンマリノ、スイスからご出発のお客様が個人的に使用する目的でこうした食品を少量持ち込む場合は、この制限の対象になりません。

 

また、日本への食品の持ち込みにつきましては、動物検疫所のホームページにてご確認下さい。

機内に持ち込むことができない手荷物

ICAO(国際民間航空機関)ならびにIATA(国際航空運送協会)では、安全な運航に支障をきたす以下の物品について、機内持ち込み手荷物として持ち込むこと、ならびにチェックインバゲージ(受託手荷物)としてのお預かりともできません。

 

  • Briefcases fitted with alarm devices 
  • Compressed gases (refrigerant, flammable, poisonous and non-flammable) such as butane, oxygen, liquid hydrogen, camping gas and cylinders for breathing apparatuses 
  • Corrosive agents such as acids, alkalis, mercury and batteries with liquid components 
  • Explosives, weapons, firearms and ammunition not intended for sporting or hunting purposes, pistol caps, fireworks and rockets or realistic toy weapons 
  • Flammable liquids and solids such as lighters and fuel for the same, matches, paints and solvents 
  • Bottles of liquids even if perfectly packaged, such as oil, wine and vinegar
  • Other dangerous items such as substances that are magnetic, noxious, toxic or irritating or that have an unpleasant odor, oxidants such as bleaching powders and peroxides 
  • Televisions
  • Poisons and infectious substances, pesticides, herbicides and materials with pathogenic agents
  • Radioactive substances 
  • Alarm devices and any lithium batteries installed to power them 
  • Underwater flashlights containing batteries